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会社概要

会社名称

​所在地

設立

資本金

名誉会長/創業者

代表取締役会長

業務内容

加盟団体

取引銀行

許認可

株式会社メイン
〒108-0073 東京都港区三田3-12-17 プレクスビルディング2F
TEL 03-5484-0541(代) / FAX 03-5484-0544


昭和63年10月
3,000万円

​山尾 百合子

佐々 幸
総合人材コーディネイション
人材教育 人材派遣事業 有料職業紹介業
ショールーム運営計画・管理 イベント運営計画・管理・キャスティング
(社)東
京ニュービジネス協議会
三菱UFJ銀行
みずほ銀行
きらぼし銀行 

一般労働者派遣事業許可証 般13-040215
有料職業紹介 13-ユ-040586
プライバシーマーク 10861050号 

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山尾 百合子

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佐々 幸恭

トップメッセージ

当社は、1988年の設立以来、常にお客さまの人財戦略をご支援してきました。
メインという社名には、「お客さまの期待の本質を的確に捉える」という思いを
込めています。 
 

当社は、この思いを日々の業務に反映させることで、お客さまの成功を追求し、常に最良の結果を目指しています。
 

時代の変遷と共に、商材の形はデジタル化などへの変革を遂げてきましたが、

人財と教育の領域において、当社は、不変の信念を持ち続けています。
 

それは、「ひとのチカラが、世界を変える。」ことです。
 

当社は、ひとの可能性を信じ、お客さまに寄り添い、お客さまの未来を

協創いたします。

実績紹介

​オンリーワン教育サービス

通信事業会社 ショップスタッフ研修

通信事業会社の全国ショップスタッフ全員に対する、教育研修を年間を通して実施。お客様満足度(CS)ランキングNo.1獲得の実績とシナリオを強みとしております。

大手自動車販売会社 営業研修

大手自動車販売会社の営業研修を実施、女性スタッフ向けに特別プログラムを開発・実施しております。接客と販売のスキル向上を図りながら、モチベーション向上に

向けた研修も実施しています。

交通機関スタッフ 接遇・接客研修

公共交通機関のスタッフへ向けた接遇・接客スキル向上研修を実施。また、外郭団体などへの教育プログラムも実施するなど、公共・福祉関係の分野においてもお客様満足の向上に貢献しています。 

高付加価値人財サービス

鉄道機関 コンシェルジュ

都営地下鉄線内主要駅にコンシェルジュを提供。無機質に見られがちな駅業務にホスピタリティの要素を添えることでお客さまの安全と満足の両立に大きく貢献しています。

ショールーム プレゼンター

大手外資系ブランドショールームの、フロアすべてにプレゼンターとしての人財をご提供。ホスピタリティと専門的な知識を有するスタッフを配置しております。

ショールーム 運営・スタッフ

新ブランド立ち上げの戦略的ショールームの運営全般を行っております。説明・接客だけでなく、セールス同行も可能な能動的に行動できるスタッフがショールームに常駐しています。

ブライダル司会者コーディネート

大手外資系ホテル、国内大手有名ホテル、高級レストランと専属契約を結び、魅力あるブライダル司会者をコーディネート、お客さまの記念日に花を添えています。

SPイベント 運営・スタッフ

大型SPイベントにおいて、様々なニーズに応じた人財のキャスティングを行っております。また、キャスティングだけでなくイベントの運営全体をトータルで請負うことで、多くのイベントを成功へと導いています。 

​企業理念

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Vision

私たち株式会社メインはヒューマンサービスにおけるオンリーワン企業を目指します。
その為に、お客様満足・社員満足・社会満足を永遠に追求し実現してまいります。

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Mission

ミッション1.
私たち株式会社メインは「人財」ビジネスを通して、すべての人々に対し、

その可能性とチャンスを提供することで社会貢献をします。

ミッション2.
株式会社メインは広くステークホルダーに対し常に評価、支持されるよう

以下の経営の責任を全うします。

●お客様への責任・社会への責任

●社員とその家族への責任

●商品(人財)に対する責任

●上記以外のステークホルダーに対する責任

2022年 
東京ライフ・ワーク・バランス認定取得

くるみん認定取得
えるぼし認定(3つ星)取得

9月20日
山尾百合子が名誉会長就任

2021年 
健康経営優良法人認定(中小規模法人部門)取得 

2020年
ワーク・ライフ・バランス推進企業認定取得 

2019年

港区健康優良企業(銀の認定)取得 
2018年
成長戦略の一環として 
メイン本社増床、執務室を6階に、2階に
「ホスピタリティラウンジ」 開設 
名古屋市営地下鉄コンシェルジュ受注により、
「メイン名古屋ブランチ」オープン 
2017年
創立30周年
未来へ向けてこれからの30周年を目指し、
新たなメインスタートの年

2016年
成長戦略として株式会社シイエム・シイと資本業務提携を実施
更なる事業拡大を目指す

2015年
教育事業部第3チームを立ち上げ
東京都交通局、語もてなしスタッフ「コンシェルジュ」企画を受託

インバウンド対策として、人材提供請負&教育事業受注拡大

自動車業界講演会、メーカー、ディーラー講演、研修受注拡大

2014年
Kプロジェクト 全国2,644店舗に在籍するスタッフ向け
「社内システム研修」の動画コンテンツ作成・配信スタート
都電覆面調査実施
外国人モニター業務(翻訳・通訳)請負スタート

2013年
新規事業Kプロジェクトスタート
取引先社内に拠点を置いた研修講師業務請負スタート

2012年
メイン創立25周年
都営地下鉄の外国人向け
おもてなしご案内スタッフ受注スタート
ケータイ教室の受注及び拡大

2011年
5社のメーカーと新規取引を開始
大手移動通信事業、店舗調査+OJT業務請負スタート

2010年
東京都交通局都営地下鉄案内業務請負スタート
スカイホール専属業者に選定業務請負スタート

2007年
創立20周年
山尾百合子(社)関東ニュービジネス協議会理事就任

2004年
愛知高速交通「リニモ」の駅スタッフ業務全運営を担当
東京都交通局ご案内スタッフ(コンシェルジュ)派遣スタート
有料職業紹介業許認可取得

2003年
大手移動通信事業会社全国スタッフ対象検定試験
制作運営実施業務請負スタート

2001年
ブライダル グランドハイアット東京専属業者に選定
大手移動通信事業会社全国販売スタッフ
カレッジ教育業務請負スタート
資本金3000万円に増資

1997年
東京モーターショー13社を担当

1995年
ブライダル事業開始
定期発売、チケット販売業務請負スタート

1993年
駅業務アウトソーサー事業開始
駅業務スタッフ、駅長代行業請負スタート

1991年
東京都交通局との取引開始
博覧会運営事業開始
資本金1000万に増資

1988年
株式会社メイン設立(資本金300万円)
一般労働者派遣業許認可取得 

​沿革

CMC GROUPについて

CMCGROUPWay

私たちCMC GROUPでは、6つの行動基軸を大切にしています。

CMC GROUP Wayとは、CMC GROUPの全社員が取り組むべき行動を定めたものです。
その目的は、お客様企業をはじめとしたステークホルダーの皆様の信頼に応える事です。

商標登録ロゴ.jpg
logo_CMC_Solutions
logo_CMC_Xmanicom
logo_main
logo_CMC_Xmedica
logo_fuchucar
logo_fit
logo_KIT
logo_DreamsDesign

シイエム・シイグループ企業行動憲章

企業は、公正かつ自由な競争の下、社会に有用な付加価値および雇用の創出と自律的で

責任ある行動を通じて、持続可能な社会の実現を牽引する役割を担う。そのためシイエム・シイグループは、

国の内外において次の10原則に基づき、関係法令、国際ルール

およびその精神を遵守しつつ高い倫理観をもって社会的責任を果たしていく。

1、イノベーションを通じて社会に有用で安全な商材・サービスを開発、提供し

         持続可能な経済成長と社会的課題の解決を図る。

2、公正かつ自由な競争ならびに適正な取引、責任ある調達を行う。

         また、政治、行政との健全な関係を保つ。

3、企業情報を積極的、効果的かつ公正に開示し、企業をとりまく

         幅広いステークホルダーと建設的な対話を行い、企業価値の向上を図る。

4、すべての人々の人権を尊重する経営を行う。

5、生活者・顧客に対して、商材・サービスに関する適切な情報提供、

         誠実なコミュニケーションを行い、満足と信頼を獲得する。

6、従業員の能力を高め、多様性、人格、個性を尊重する働き方を実現する。

         また、健康と安全に配慮した働きやすい職場環境を整備する。

7、環境問題への取り組みは人類共通の課題であり、企業の存在と活動に

         必須の要件として、主体的に行動する。

8、「良き企業市民」として、積極的に社会に参画し、その発展に貢献する。

9、市民生活や企業活動に脅威を与える反社会的勢力の行動やテロ、サイバー攻撃、

         自然災害等に備え、組織的な危機管理を徹底する。

10、経営トップは、本憲章の精神の実現が自らの役割であることを認識して経営に

         あたり、実効あるガバナンスを構築して、社内、グループ企業に周知徹底を図る。

         あわせてサプライチェーンにも本憲章の精神に基づく行動を促す。

         また、本憲章の精神に反し社会からの信頼を失うような事態が発生した時には、

         経営トップが率先して問題解決、原因究明、再発防止等に努め、その責任を果たす。

企業所在地

アクセス

  • JR線田町駅より徒歩12分

  • ​都営地下鉄三田線三田駅より徒歩12分

  • 都営地下鉄浅草線・京急本線泉岳寺駅より徒歩5分

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